【2026年最新】双子の妊娠・出産の医療費はこれで安心！医療費助成制度まとめ

こんにちは、双子のパパYuichiです。

最初にお伝えしておきますが、この記事は是非ともパパに見て頂きたい内容となっています！なぜなら、双子の出産と言う一大仕事を終えたママは数日は絶対安静が必要だからです。しかし、もし赤ちゃんがNICUに入院する事になれば医療費の助成の手続きを速やかに行う必要があります。これをしなければ莫大な治療費を請求されてしまうからです。

ですから、この手続きを行うのはパパしかおらず、そのパパには是非見ておいてもらいたいんです。実際、私はバタバタでした（汗）そうならないための事前準備のひとつですね（苦笑）

双子の出産と医療費の助成制度

双子の妊娠がわかって幸せな気持ちいっぱいになった記憶とともに、無事に生まれてきてくれるかどうか心配した事を今でも鮮明に覚えています。

7ヶ月で生まれてきた我が家のツインズは超未熟児と言う事もあり、NICUに3ヶ月ほどお世話になっていました。その時の病院スタッフの献身的なケアは素晴らしく、あの時間がなかったら今のチビたちはいなかったと本当に感謝しています。

NICUってスゴくお金かかるんですよ。我が家の医療費の明細を見ると、一人約260万円（合計約520万円）と記載されています。ちなみに、この金額は20日分で、実際は3ヶ月分（約4倍）ですから恐ろしい金額ですよね。

しかし、結果的には支払った医療費はほとんどゼロで、チビさんたちのオムツ代やミルク代などの雑費分で約2万円程度しかかかりませんでした。

NICU2人分の医療費がなぜ約2万円ほどで済んだかと言うと、2つの医療費助成制度に助けてもらったからでした。1つは『未熟児養育医療制度』、もう1つは『子ども医療費助成制度』です。

この2つは双子の出産では頻繁に利用する事の多い制度で、利用するためには健康保険への加入が必要になりますので、出生後まずは速やかに健康保険への加入手続きを行い、それと一緒に上の2つの助成の手続きを行いましょう。

「未熟児養育医療制度」とは？

双子や三つ子の出産の場合、切迫早産からの帝王切開で予定日前に産まれてくる事が多く、体重も少なく小さい身体で生まれてくるケースが多く見られます。そう言った場合、病院側からすぐに入院を勧められNICUでの治療が始まります。

その際に、赤ちゃんの体重が2,000g以下だったり、出生時から身体が弱く入院治療が必要と判断された場合、その治療費や入院費が未熟児養育医療制度の対象となります。

未熟児養育医療制度でいくら助成されるのか？

未熟児養育医療制度の対象となった場合の助成の金額ですが、自治体によって様々です。治療費や入院費の全額を助成してくれる自治体もあれば、所得に応じて一部自己負担が生じる自治体もあります。詳細はお住まいの自治体の健康保険窓口で確認をしてみましょう。

ただし、一部自己負担が生じたとしても次で説明する子ども医療費助成制度でカバーしてもらえますので安心して治療を見守る事が出来ます。

未熟児養育医療制度の申請方法

未熟児養育医療制度の申請方法ですが、提出書類の一式は通常、自治体の窓口に置いてあります。提出書類は以下のものとなります。

• 養育医療給付請求書（保護者が記載）
• 養育医療意見書（医師に記載してもらいます）
• 世帯調書（保護者が記載）
• 所得税額証明書等（源泉徴収書や確定申告書等）

申請が承認されると、養育医療券が約1週間ほどで郵送されてきます。この養育医療券を健康保険証とともに医療機関に提出します。子ども医療費助成制度も一緒に申請している場合には、全ての書類が揃ってから提出するようにしましょう。

注意事項

不明な点は自治体の窓口で確認しましょう。手続きが遅れると助成が受けられない場合がありますので、赤ちゃんが生まれたらパパに手続きをしてもらいましょう！

「子ども医療費助成制度」とは？（2026年現在）

かつて「乳幼児医療費助成制度」と呼ばれていた制度は、現在では多くの自治体で「子ども医療費助成制度」として拡充・名称変更されています。赤ちゃんが医療機関で治療を受けた際の治療費や入院費の全額もしくは一部を自治体が助成してくれる制度です。

助成の方法や対象年齢は自治体によって異なりますので、詳細はお住まいの自治体の窓口に確認をしてみましょう。『○○市 子ども医療費助成制度』『○○区 小児医療費助成事業』などと検索してみましょう。

2024年以降の主な変更点

全国的な傾向として、子ども医療費助成制度は年々拡充されています。

• 対象年齢が高校卒業（18歳）まで拡充している自治体が増加
• 所得制限を撤廃した自治体が増加
• 窓口負担ゼロ（現物給付）の自治体が拡大

申請の方法

申請には赤ちゃんの健康保険証と印鑑が必要となります。まず健康保険証の発行手続きを行ってから助成の手続きを行うという順番になります。

赤ちゃんが1歳になると所得制限がかかる自治体もありますので、赤ちゃんが1歳になるちょっと前に自治体から通知が来る事があります。通知が来たらすぐに自治体で確認しておきましょう。

手続きが完了すると医療証を受け取る事が出来ます。その医療証と赤ちゃんの健康保険証を一緒に医療機関の窓口に提出すると、退院時の支払いで自己負担分が少なく済みます。未熟児養育医療制度も同時に手続きをしているはずですから、養育医療券も同時に医療機関に提出しましょう。

書類が揃うまでは医療費の支払いをしないこと！

医療機関に提出する書類は大抵、申請をして10日前後して揃います。しかし医療機関からは赤ちゃんが生まれたらすぐに当月分の医療費の請求がある可能性があります。

その時に書類が揃っていなかったら、絶対に医療費を支払ってはいけません！書類が揃うまで支払いを待ってもらいましょう。もし支払ってしまうと、せっかくの助成制度が利用出来なくなって莫大な金額の自己負担が発生してしまいます。

その時は慌てずに、「書類がまだ揃っていないので、揃い次第提出します。支払いはそれからでも大丈夫ですよね？」と確認してみましょう。大抵の医療機関は大丈夫なはずですので安心してください。

【2023年4月〜】出産育児一時金が双子で100万円に増額

2023年4月から、出産育児一時金が1人あたり42万円→50万円に増額されました。双子の場合は合計100万円受け取れます。

直接支払制度を活用すれば、健康保険組合から直接病院に支払ってもらえるため、窓口での負担がさらに軽くなります。入院が決まったら早めに病院窓口で確認しておきましょう。

まとめ

赤ちゃんが生まれたら、パパのやらなくてはいけない事がすぐにありますね。名前が決まったら出生届と一緒にこれらの手続きもスマートに完了させましょう。

• ✅ 未熟児養育医療制度（NICU入院費の助成）
• ✅ 子ども医療費助成制度（自治体による窓口負担軽減・2024年以降さらに拡充）
• ✅ 出産育児一時金（2023年4月〜双子で最大100万円）

完璧にこなせたら、ちょっと見直しちゃいませんか？ひと段落したら、是非とも保険の見直しも行いましょう。赤ちゃんが生まれたら必要な保障の種類や金額が変わってきますので、しっかりと自分たちの環境の変化を把握して、お金の流れを掴むことで育児に必要なお金を貯めることも出来ます。